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『讀賣新聞』関西経済 NEWS潮流深層(2022年4月6日大阪本社版)にて、学習療法が取り上げられました。

教育産業が高齢者の認知症予防に参入している事例として、他社とともに学習療法センターも取り上げられました。

(記事本文より)
公文教育研究会(大阪)は04年から、認知症の予防や改善を図るプログラム「学習療法」を施設に提供している。脳科学者の川島隆太・東北大教授らとの共同研究から生み出した。読み書きや計算、コミュニケーションを柱に、脳の活性化を促す。
 教材の難易度は18段階あり、「できる喜び」を感じてもらうために、それぞれの高齢者がスラスラと解答できる最適なレベルを、研修を受けた施設職員が選ぶ。子供が能力に応じてプリント式の教材で学ぶ「公文式」の考え方を基本としている。昨年3月末現在で1238施設が導入し、7664人が学ぶ。
 大阪府箕面市のデイサービスセンター「アリス箕面」では、高齢者2人と職員が一組になって約30分間、励んでいる。90代の女性2人は足し算や数字並べのほか、プリントに書かれた昭和期の出来事を読み上げた。職員は赤色のペンで採点し、プリントに大きく「100」と書き込む。「今日もよくできましたね」とねぎらうと、2人は笑顔を見せた。認知症の人も参加しており、話すようになったり、表情が明るくなったりと様々な変化が起きているという。
 同研究会の山本憲治・学習療法センター副代表は「学びを通じて自信や意欲、誇りを引き出し、生き生きと過ごしてもらいたい」と強調する。